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これからの働き方に悩むママ。決め手は「3人分の教育費」…!?
30代前半の夫婦で3人の子育て中。すでに持ち家を購入し、貯蓄も多い優良家計ですが、今後ママの働き方が変わると、どうなるのでしょうか? お金のプロが答えます。
家計簿 Check!
月間収入(手取り)
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パパ
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ママ
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児童手当
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その他(太陽光発電)
月間支出
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住居費※
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保育料※
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保険料※
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水道光熱費※
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通信費※
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車費(ガソリン代含む)※
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パパお小遣い
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ママお小遣い
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食費
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レジャー費
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ママの財形
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その他(日用品など)
ボーナス時収入(年間)
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パパ
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ママ
ボーナス時支出(年間)
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旅行・帰省費用
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保険料
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ママの財形
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その他(家電購入など)
現在の貯蓄
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貯蓄
ミニアドバイス1「固定費」
固定費が手取り収入の45%という優良家計。住宅ローンは繰り上げ返済をしなくても、63歳で完済。変動金利への切り替えはタイミングが重要なので、金利動向をチェックしながら見極めましょう。
ミニアドバイス2「保険料」
保険料は高めですが、死亡保障と学資準備を兼ねた、貯蓄型の保険を活用中。子ども3人に200万円以上ずつ用意しています。その時々で利回りのいい保険を工夫しながら選んでいますね。
advice 1 子ども3人私立中高だと2100万円超
まずは教育費について、きょうだいに不公平が生じるのはよくないので、3人に同額をかけると想定して計算しましょう。
文部科学省の学習費調査(平成28年度)によると、私立に通った場合の1年間の教育費は、中学で132万円、高校で104万円。合計すると中高6年間で708万円、3人分では2124万円になります。これは全国平均での計算なので、首都圏ではもっと高くなるはず。
このほか中学受験のための塾代や、留学する場合はその費用も必要です。ちなみに、中高6年間公立だと、1人279万円、3人分で837万円です。
advice 2 外部サービスを活用しながら正社員の継続を
ママが正社員を辞めてパートになった場合、手取り収入は約200万円減り、将来の年金受給額も減ってしまいます。正社員を続けていれば、3人を私立中高に通わせるのも不可能ではありませんが、パートになると、進路の選択肢は狭まります。
フルタイム勤務では、家事や子育ての時間のやりくりが非常に難しくなりますが、家事代行サービスやベビーシッターなど、外部サービスも使いながら、なんとか乗り越えるのがおすすめ。一時的に出費が大きくなって貯蓄ペースが落ちても、中長期的に見ると正社員のままが断然、有利です。
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result 学費か働き方か優先事項を決めよう
結婚出産が早かったので、末っ子が22歳で就職すれば、ママ55歳、パパ54歳で教育費がゼロに。夫婦とも65歳まで正社員で働けば、学費も老後資金も問題ないでしょう。
一方、ママがパートになると時間の余裕はできますが、学費を抑えながら老後資金を蓄える必要があります。何を優先するかは夫婦の価値観によるので、よく相談しましょう。
※この記事は、2019年10月発行の「ぎゅって首都圏版」に掲載した記事を再編集したものです