子どもの「遊び」が未来を創る！地域で育むプレーパークの最前線【日本冒険あそび場づくり協会代表関戸さんインタビュー】

子どもの「遊び」が未来を創る。地域で育むプレーパークの最前線

2023年の「こども基本法」制定、そして「こども家庭庁」が発足し、日本の子どもを取り巻く環境は大きな転換期を迎えています。そんな中、各自治体が視線を向け始めているのがプレーパークです。

今回は「日本冒険遊び場づくり協会」の代表・関戸博樹さんに、近年の潮流や子どもたちへの思いを伺いました。

最近、プレーパークを巡る動きで変化を感じている部分はありますか？と関戸さんに尋ねると「自治体から協会へ、プレーパークに関する問い合わせが増えている実感があります」といいます。

「一番大きな変化は、遊びや居場所づくりに対して、行政がしっかりと取り組みはじめたことです。これまではプレーパークに関する予算がつきにくい状況がありましたが、2023年のこども基本法制定を機に、国の指針である『はじめの100か月の育ちビジョン』などが策定され、各自治体は「こども計画」として遊びや居場所に目を向け始めてくれるようになりました」。

それにより、協会への問い合わせが増えているのではないかと関戸さんは話します。

「その中でも、このcfooなど、東京都の取り組みは国に先駆けた取り組みだと感じます。全国の自治体を引っ張る形で実際に進んでいるというのは、本当にすごいなと改めて思いますね」。

ドイツ派遣で見えた、日本のプレーパークの「本当の強み」

そんな中、「日本冒険遊び場づくり協会」では文科省の青少年指導者交流事業を受託。日本のプレーリーダーをドイツに派遣し、国際交流を実施しました。現地での学びを尋ねると「より日本の強みを再確認できた」とのこと。

「ドイツは法律に基づいた育成体系が確立されており、プレーリーダーは『ソーシャルペタゴー（社会教育士）』という専門職。彼らは『遊びに関わる教育者』としての自負を持っています。一朝一夕では真似できない部分は多く、たくさんの学びがありました。その中で際立ったのが両国の違いです。ドイツは施設内で親を入れずにプロが子どもに接するのに対し、日本は制度化されていないがゆえに、公園などのオープンな場で地域の大人を巻き込みながら運営されている点です」。

日本のプレーパークは、単なる「場所」ではなく、地域を耕し、大人の理解を広げていく「営み」そのものと関戸さんは話します。